「会社のことを相談したい。でも、誰に話せばいいのかわからない。」
経営者という立場にいると、そんな瞬間が訪れることがあります。
税金のことであれば税理士へ相談できます。法律なら弁護士、資金調達なら金融機関、マーケティングならその分野の専門家へ相談することができます。
では、
「この事業を本当に始めるべきなのか。」
「今の会社の方向性に、どこか違和感がある。」
「社員との関係がなぜかうまくいかない。」
「大きな決断を前にして、最後の一歩を踏み出せない。」
このような、数字や法律だけでは答えを出しにくい悩みは誰に相談すればよいのでしょうか。
実際、経営者の中には陰陽師へ相談する方もいらっしゃいます。
陰陽師への相談と聞くと、「会社経営と何の関係があるの？」と思われるかもしれません。
もちろん、陰陽師が経営コンサルタントの代わりになるわけではありませんし、経営戦略や財務については、それぞれの専門家の知見を活用することが大切です。
それでも経営者が陰陽師へ相談する理由の一つに、「経営者自身の迷いや考えを整理したい」というものがあります。
会社の最終決定をするのは、経営者です。
どれだけデータを集めても、どれだけ周囲から意見をもらっても、最後は自分で決めなければならない場面があります。
今回は、経営者が陰陽師へ相談する理由や、実際にどのような悩みが相談につながるのかについて詳しくお話しします。
経営者は「相談相手が多そうで少ない」立場です
経営者には、日々さまざまな人が関わっています。
社員、役員、取引先、顧客、金融機関、士業、経営者仲間。
一見すると、相談できる相手はたくさんいるように思えます。
しかし、経営者だからこそ話せないことがあります。
例えば、会社の将来について大きな不安を抱えていたとしても、それをそのまま社員へ伝えることが適切とは限りません。
「この事業、本当に続けていいのだろうか。」
「今の組織で、この先やっていけるだろうか。」
経営者がそうした不安を口にすることで、社員まで不安にさせてしまう可能性があります。
家族に相談することもできますが、会社の事情をすべて理解してもらえるとは限りません。
むしろ、心配をかけたくないからこそ話さない経営者もいるでしょう。
経営者仲間には相談できても、取引関係や競合関係などがあり、会社の内情まですべて話すことには抵抗があるかもしれません。
結果として、
「最終的には自分で考えるしかない。」
という状況になりやすいのが経営者です。
経営者の孤独という言葉がありますが、それは単純に周囲に人がいないという意味ではありません。
多くの人に囲まれていても、「最終判断をする責任だけは誰にも渡せない」という孤独があります。
そのような状況の中で、会社との直接的な利害関係がない相手に、一度自分の考えを話してみたい。
そう考える経営者が、相談先の一つとして陰陽師を選ぶことがあります。
経営判断に迷ったときに相談する経営者もいます
経営を続けていれば、何度も大きな決断が訪れます。
新規事業を始めるのか。
新しい店舗を出すのか。
人を採用するのか。
事業を拡大するのか。
逆に、一つの事業から撤退するのか。
会社を移転するのか。
後継者へ事業を引き継ぐのか。
こうした判断には、当然ながら数字が重要です。
売上、利益、キャッシュフロー、市場規模、投資回収期間などを分析し、合理的に判断する必要があります。
ただし、数字をすべて確認したとしても、「どちらを選ぶべきかわからない」ということはあります。
例えば、新規事業を始められるだけの資金はある。
市場にも一定の需要がある。
人員も確保できそう。
それでも、
「本当に今なのだろうか。」
という迷いが消えないことがあります。
反対に、周囲から反対されていても、「どうしてもこの事業をやりたい」という想いが消えないこともあるでしょう。
経営は、数字だけでなく経営者自身の意思によって動く部分があります。
だからこそ、判断に迷ったとき、自分が何を大切にしているのかを整理する時間が必要になることがあります。
陰陽師へ経営について相談する場合も、「成功する事業を教えてもらう」という考え方ではなく、自分自身の考えや迷いを見つめ直す機会として相談する方がいます。
最終的に決断するのは、あくまでも経営者自身です。
その決断に納得できる状態をつくるために、第三者との対話を求めることがあるのです。
新規事業や独立のタイミングで相談するケース
会社にとって、新規事業は大きな転換点になることがあります。
既存事業とは異なる市場へ参入する。
新しいサービスを立ち上げる。
別の地域へ出店する。
これまでとは違う顧客層を狙う。
新しい挑戦には可能性がある一方で、当然リスクもあります。
特に創業者や中小企業の経営者の場合、一つの判断が会社全体へ与える影響は小さくありません。
「やるべきか、やめるべきか。」
この二択を何度も頭の中で繰り返しているうちに、何が正しいのかわからなくなってしまうこともあります。
そんなときは、単に「やる・やらない」の答えを求めるのではなく、
「そもそも、なぜ自分はこの事業をやりたいのか。」
「何を実現したくて会社を経営しているのか。」
「今感じている不安は、何に対する不安なのか。」
というところまで掘り下げて考えることが大切です。
事業計画については経営の専門家へ相談しながら、それとは別に自分自身の考えを整理する。
そうした使い分けをすることで、より納得感のある意思決定につながることもあります。
採用や社員との人間関係についての相談
経営者の悩みは、売上や利益だけではありません。
むしろ、会社が成長するほど「人」に関する悩みが増えていくことがあります。
「良いと思って採用した人が、すぐに辞めてしまった。」
「幹部との考え方が合わなくなってきた。」
「社員同士の関係が悪く、社内の空気が重い。」
「期待している社員に、どう接すればいいかわからない。」
会社は人の集まりです。
どれだけ優れた商品やサービスを持っていても、組織の人間関係が崩れれば、事業にも影響することがあります。
一方で、人間関係には明確な正解がありません。
経営者として厳しく伝えなければならないこともあれば、相手の話をじっくり聞いた方がよい場面もあります。
「経営者としてどうするべきか」と「一人の人間としてどう感じているか」が食い違うこともあるでしょう。
そうしたとき、自分の中にある感情まで含めて一度整理してみることには意味があります。
社員を変えることばかり考えるのではなく、
「自分は社員とどのような関係を築きたいのか。」
「どんな会社にしたいのか。」
「今の自分の接し方に改善できるところはないか。」
という視点から考えることで、今までとは違う見え方が生まれることがあります。
なぜか同じ問題が繰り返されると感じたとき
会社を経営していると、「また同じことが起きた」と感じることがあります。
人を採用しても定着しない。
信頼していた人との関係が悪くなる。
新しいことを始めるたびに途中で問題が起きる。
売上が伸び始めると、別の問題が発生する。
一度や二度であれば偶然だと考えることもできます。
しかし、何度も似たようなことが続けば、「なぜだろう」と感じるのは自然なことです。
ここで注意したいのは、すべての出来事を一つの原因で説明しようとしないことです。
採用がうまくいかないのであれば、採用条件や教育体制、社内環境に改善点があるかもしれません。
売上が伸びないのであれば、市場や商品、営業方法などを見直す必要があるでしょう。
まず現実的な原因を一つひとつ確認することは、経営において欠かせません。
そのうえで、
「自分自身が同じ判断を繰り返していないか。」
「会社として大切なことを見失っていないか。」
「目の前の問題だけに追われていないか。」
と、少し違う角度から会社を見つめ直すことも大切です。
陰陽師への相談も、何か一つの原因を決めつけるためではなく、自分だけでは気付けなかった視点から状況を考える機会として利用することができます。
会社の移転や新店舗を考えているとき
事務所の移転や新店舗の出店も、経営者が相談を考えるタイミングの一つです。
会社にとって「場所」は重要です。
当然、賃料や立地、交通アクセス、商圏、周辺人口など、事業として確認すべき条件があります。
飲食店であれば人通りや競合店舗、小売業であれば顧客層との相性なども重要でしょう。
そうした現実的な条件を十分に検討したうえで、「新しい場所で気持ちよく事業を始めたい」と考え、相談される方もいます。
特に、長年事業を続けてきた場所から移転するときや、会社にとって大きな勝負となる店舗を出すときは、経営者にとっても特別な節目になります。
会社の未来を左右する場所だからこそ、数字だけではなく、自分自身が納得した状態で決断したい。
そう考えるのは不思議なことではありません。
事業承継や世代交代を考え始めたとき
会社を始める決断と同じくらい難しいのが、「会社を誰かへ託す」という決断です。
長年自分が育ててきた会社を、子どもや社員、第三者へ引き継ぐ。
頭では必要だと理解していても、気持ちが追いつかない経営者もいらっしゃいます。
「本当にこの人へ任せてよいのだろうか。」
「自分が退いたあと、会社はどうなるのだろう。」
「まだ自分がやるべきことがあるのではないか。」
こうした迷いは、財務資料だけでは解決できません。
事業承継には税務・法務・財務など専門的な手続きが必要ですので、それぞれの専門家へ相談することが前提です。
その一方で、「自分は会社とこれからどう関わりたいのか」という経営者自身の気持ちを整理する時間も必要です。
会社を守ることだけが目的なのか。
次の世代へ何を残したいのか。
自分が会社を立ち上げたとき、何を実現したかったのか。
事業承継という大きな節目だからこそ、原点に戻って考える機会になることがあります。